ウイスキーとヨーグルトを混ぜる前に|酒税法の扱いとアルコール量
ウイスキーとヨーグルトを混ぜる飲み方について、味の評価や健康効果ではなく、酒税法上の扱いと純アルコール量の考え方を公表情報で整理します。自家用混和の例外の条件や販売できないこと、混ぜてもアルコールの総量は変わらないことを解説します。
ウイスキーをヨーグルトに混ぜて食べたり、カクテルの材料にしたりする組み合わせが、インターネット上では「意外な相性」として紹介されることがあります。ただし、ウイスキーのメーカーや公的機関が、この組み合わせを公式の飲み方やレシピとして公表しているものは確認できませんでした。
この記事では、味の良しあしや健康への効果を評価するのではなく、家庭でウイスキーとヨーグルトを混ぜる場合に確認しておきたい酒税法上の扱いと、アルコール量の考え方を、公表情報の範囲で整理します。なお、以前の版にあった「ヨーグルトの乳酸菌が消化を助け体内環境を整える」「ウイスキーのポリフェノールに抗酸化作用があり、老化防止や生活習慣病のリスク低減につながる」といった断定は、公的機関の整理で裏付けが確認できないため、この版では削除しています。

酒類に他のものを混ぜる行為は、原則として「酒類の製造」に当たる
酒税法では、酒類に水以外の物品を混和し、混和した後のものが酒類である場合は、新たな酒類を製造したものとみなされます(酒税法第43条)。酒類の製造には免許が必要なため、無免許でこれを行うことは原則としてできません。
ただし、消費者が自分の飲用のために行う混和には例外が設けられています(酒税法第43条第11項、同法施行令第50条)。国税庁のQ&Aでは、消費者が自分で飲むために酒類へ他の物品を混和する場合で、次の条件を満たすものは、例外的に製造行為としないと説明されています。
- 使う酒類が、アルコール分20度以上のもので、かつ酒税が課税済みのものであること
- 混ぜる物品が、後述の禁止物品以外のものであること
- 混和の後、発酵によってアルコール分が1度以上増えるようなものでないこと
禁止物品は、米、麦、あわ、とうもろこし、こうりゃん、きび、ひえ若しくはでん粉又はこれらのこうじ、ぶどう(やまぶどうを含みます。)、アミノ酸若しくはその塩類、ビタミン類、核酸分解物若しくはその塩類、有機酸若しくはその塩類、無機塩類、色素、香料又は酒類のかすです。ヨーグルトは、この禁止物品には含まれていません。
ウイスキーは一般にアルコール分40度前後で販売され、市販品は課税済みです。そのため、家庭で自分が飲む(食べる)ためにウイスキーとヨーグルトを混ぜる行為は、この自家用混和の例外の条件に当てはまる形になります。

作ったものを売ることはできない
この例外は「消費者が自ら飲むため」の規定です。国税庁のQ&Aでも、この方法で作った酒類は販売してはならないとされています。自分で飲むために作ったものを、ホームパーティーで友人に無償でふるまったり贈ったりすることは問題ありませんが、それを有償で販売すれば罰則の対象になります。無償で譲り受けたものを転売した場合も同様です。
飲食店が注文を受けて、客が飲む直前に混ぜて提供する行為(カクテル一般の作り方)は、別の規定により製造とはみなされません。一方、あらかじめ混ぜて作り置いたものを販売・提供する場合は扱いが異なります。事業として行う場合は、事前に税務署へ確認してください。

「体に良い組み合わせ」とは言えない
ヨーグルトは乳酸菌を含む発酵食品ですが、アルコールと一緒に摂ることで二日酔いを防いだり、肝臓を守ったりする効果があるという整理は、公的機関の公表情報では確認できません。ウイスキーに含まれるポリフェノールについても、抗酸化作用が老化防止や生活習慣病のリスク低減につながるという説明は裏付けが確認できず、現在の公的な整理では、アルコールの健康への良い影響を根拠に飲酒を勧める扱いにはなっていません。
食べ物と一緒に飲むとアルコールの吸収が穏やかになる場合はありますが、体に入るアルコールの総量そのものは変わりません。ヨーグルトに混ぜたからといって、ウイスキーに含まれるアルコールが消えたり減ったりするわけではない点は押さえておく必要があります。

量は純アルコール量で数える
飲酒量を考えるときは、杯数や見た目の量ではなく、純アルコール量(グラム)で把握することが、厚生労働省の「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」(2024年2月公表)で示されています。計算式は次のとおりです。
純アルコール量(g)= 飲んだ量(ml)× アルコール度数(%)÷ 100 × 0.8
例えば、アルコール分40%のウイスキーを30ml(シングル)使えば、純アルコール量は約10g(厳密には約9.6g)です。これをヨーグルト200gに混ぜても、カクテルとして30ml使っても、純アルコール量は約10gのままです。割ったり混ぜたりして変わるのは濃度だけで、総量は変わりません。
国の健康づくり計画「健康日本21(第三次)」では、1日あたりの平均純アルコール摂取量が男性で40g以上、女性で20g以上を「生活習慣病のリスクを高める量」と位置づけています。これは推奨量ではなく、リスクが上がる目安です。ヨーグルトの酸味や甘味で飲みやすくなると、使ったウイスキーの量を意識しにくくなるため、量は混ぜる前に決めておくと把握しやすくなります。

まとめ
- 酒類にヨーグルトのような物品を混ぜる行為は、原則として酒税法上「酒類の製造」に当たりますが、消費者が自分で飲むために、20度以上・課税済みの酒類へ禁止物品以外のものを混ぜる場合は、例外として製造行為としない扱いがあります。ヨーグルトは禁止物品に含まれていません。
- この例外で作ったものを販売することはできません。
- ヨーグルトと混ぜることでアルコールの害が抑えられるという公的な裏付けはなく、純アルコール量は混ぜても変わりません。量はウイスキーの使用量をもとに、純アルコール量で把握してください。
出典
- 国税庁「お酒に関するQ&A(自家醸造)」: https://www.nta.go.jp/taxes/sake/qa/06/32.htm
- 国税庁「お酒に関するQ&A(自家醸造)」: https://www.nta.go.jp/taxes/sake/qa/06/35.htm
- 厚生労働省「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」(2024年2月公表)
20歳未満の飲酒は法律で禁止されています。 妊娠中・授乳期の飲酒は、胎児・乳児の発育に影響するおそれがあります。 お酒は適量を楽しみ、飲酒運転は絶対におやめください。